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メンタルヘルス

2018.03.12

「ストレスチェック」を実施だけで終わらせないために

従業員50人以上の企業ではストレスチェックが義務化されていますが、
機能していないところが多く、せっかくのアンケート結果を活かせていないのは非常にもったいないことです。

 

そもそも上司に相談しにくい環境だったり(ストレス原因がこの上司ということも)、
全社的にメンタルヘルスケアに取り組む風土が醸成されていなかったりすると、
従業員は「相談=評価が下がる」と思ってしまうので、ストレスチェック後に自ら
メンタルヘルスに関する相談はしにくいと考えられます。

 

ストレスチェックの結果を活かして継続的な支援を行うためには、従業員からの
申し出を待つだけではなく、会社が「メンタルヘルス対策」を
人材育成に位置付けることが大切。

全社的な研修の一環として行い、正しい知識を一人ひとりが持つことで相談しやすい風土作りをすることが必要です。

 

さらに、表出したストレス要因を明確にし、原因を取り除き、改善するための取り組みも同時に行わなければなりません。

 

<コンサルティング実施事例:従業員380人の製造業 T様>

 

毎年、メンタルヘルス対策の研修を3時間担当していますが、対象は新入社員です。

セルフケアについて理解していただき、心の健康管理をするメソッドを教えることで
意欲的に働くことと定着をはかっています。

また、管理職向けの内容も安全衛生管理関連研修の中に入れていただき、管理職自身の
セルフケアと同時に管理職として必要なラインケアについても学んでいただいています。

今年で3年目になりますが、「継続することで意識が高まってきた」とのお声をいただいています。


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